感染症の治療費と入れる保険

入院か自宅療養か

感染症にもさまざまな種類があります。
感染力が高いもの、症状が重く生命の危機ももたらすもの、治療法が確立されていないもの、治療薬が開発されていないものなどさまざまです。
また、感染した患者も同じ病気でも症状の重さに違いがあります。
そのため、入院治療が必要となるか、自宅療養が必要となるかは、感染症の種類や症状によって異なります。
ただし、特定の感染症については、即隔離入院が要請されるケースもあるので注意が必要です。

感染症の種類による治療スタイルの違い

日本の法律では、感染症の感染力や重篤度などを総合的に勘案し、5種類に分類するとともに、新たに発生した感染症の対応方針などを定めています。
感染力が高く、症状も重篤化しやすく、治療方法も確立されていないようなエボラ出血熱やラッサ熱などは、一類感染症に分類されます。
一類感染症と診断された場合、その方の症状を問わず入院が必要です。
どの病院でも良いのではなく、第1種感染症指定医療機関の隔離病床に入院して治療を受けます。
この場合、入院に伴う治療費はすべて公費負担です。
国民への感染予防を図るために、公費を負担してでも入院治療を受けてほしい感染症です。
これに対して、結核などの二類感染症は症状などの状況に応じて入院が必要になります。
第二種感染症指定医療機関での入院となり、入院治療費は公費負担です。

自宅療養の場合

三類～五類は一般の医療機関で対応ができ、症状が重くなければ自宅療養となる場合もあります。
コレラや赤痢といった三類の場合は特定の職種につき就業制限を受けます。
新型インフルエンザの場合は、外出自粛への協力要請が出されますので、ほかの方に感染させないよう要請に従いましょう。
自宅療養のケースでは、感染症の種類や症状にもよりますが、抗菌薬などが処方されます。
薬は決められた量と回数を正しく決められた日数で飲みきることが大切です。
症状が落ち着いたからといって服用をストップしてしまうと、細菌やウイルスが体に残されてしまい、治るまでに時間がかかる場合やその間に同居の家族などに感染させるリスクも少なくありません。

家庭での対応

入院の場合、隔離病床で医療スタッフが感染対策を講じたうえで治療を行います。
一方、自宅療養の場合は、家族に抗体がある病気や予防接種済でないと、感染させるリスクが高まります。
医師の指示に従い、部屋を隔離したうえで、トイレや入浴、食事など感染リスクが高まる行為に注意をし、消毒などを行いましょう。